一般に適性検査として進路指導やガイダンスに利用される職業適性検査・職業興味検査は、その理論的背景や測定しようとする因子により、検査の構成、所要時間、検査方法（紙筆検査、器具検査、質問紙法、作業検査、投影法など）等が異なるさまざまなテストが開発されています。学年や年齢などの発達段階や目的に合った検査を選択することが必要です。

　各種の検査は、対象者にとっては、自分の特性を客観的なデータで把握し、さまざまな職業に求められる条件と照らし合わせて、適合可能性や今後補うべきところを考えるために活用できます。

　採用選考に際してこれらの検査を利用する場合には、実施のコストや受検者の負担・プライバシーに配慮し、職務内容に密接に関連して必要な能力・要件を測るために必要なケースに限定して利用されるべきものです。また、個々の事業所で、実証に基づく評価基準を作成して利用すべきです。